HPVワクチンについて

子宮頸がんとHPVワクチンに関する正しい理解のために

 

 子宮頸がんは年間約1万人が罹患し、約2,900人が死亡しており、患者数・死亡者数とも近年増加傾向にあります。特に、20歳~40歳台の若い世代での罹患の増加が著しいものとなっています。

 子宮頸がんの多くはヒトパピローマウイルス(HPV)というウイルスの感染が原因で発症します。HPVの主な感染経路は性的接触です。HPVはごくありふれたウイルスで、性交渉の経験がある女性のうち80%近くが、生涯で一度はHPVに感染すると推計されています。HPVが持続的に長く感染し続けると、前がん病変を経て頸がんが発生しうるので、性交渉の経験のある女性は誰でも子宮頸がんを発症する危険性があります。

 

 前がん病変のうちに発見し、がんへの進展を防ぐ二次予防が子宮頸がん検診(細胞診)です。ただ、前がん病変がある人でも、一定の割合で検診では異常なし(偽陰性)と判定されてしまいます。これに対し、HPVの感染自体を予防して前がん病変・頸がんを発生させないようにする一次予防がHPVワクチンです。現在使用可能なHPVワクチンは頸がんの約6~7割を予防できると考えられており、HPVワクチンと子宮頸がん検診の両方による予防が最も効果的です。

 

 国内で承認されているHPVワクチンは2価と4価の2種類があります。2価ワクチンは子宮頸がんの主要な原因となるHPV16型および18型に対するワクチンであり、4価ワクチンは16型・18型および尖形コンジローマの原因となる6型・11型の4つの型に対するワクチンです。すでにHPVに感染している細胞からHPVを排除する効果は認められず、初めて性交渉を経験する前に接種することが最も有効です。

 

 HPVワクチン接種を国のプログラムとして早期に取り入れたオーストラリア・イギリス・米国・北欧などの国々では、HPV感染や前がん病変の発生が有意に低下していることが報告されています。これらの国々では、ワクチン接種世代と同じ世代のワクチンを接種していない人のHPV感染も減少しています(集団免疫効果)。また、最近のフィンランドの報告によると、HPVに関連して発生する浸潤がんが、ワクチンを接種した人たちにおいては全く発生していないとされています。

 

 WHOは世界中の最新データを継続的に解析し、HPVワクチンは極めて安全であるとの結論を発表しています。一方、HPVワクチンは筋肉注射であるため、注射部位の一時的な痛み・腫れなどの局所症状は約8割の方に生じます。また、若年女性で注射時の痛みや不安のために失神(迷走神経反射)を起こした事例が頻度は少ないですが報告されているため、接種直後は30分程度安静にすることも重要です。

 

 平成29年11月の厚生労働省専門部会では、慢性疼痛や運動障害などHPVワクチン接種後に報告された「多様な症状」とHPVワクチンとの因果関係を示す根拠は認められず、これらは機能性身体症状と考えられるとの見解が発表されています。また、平成28年12月に厚生労働省研究班(祖父江班)の全国疫学調査の結果が報告され、HPVワクチン接種歴のない女子でも、HPVワクチン接種歴のある女子に報告されている症状と同様の「多様な症状」を呈する人が、一定数(12~18歳女子では10万人あたり20.4人)存在しました。

 

【表:全国疫学調査結果】

 

 HPVワクチン接種後に何らかの症状が現れた方のための診療相談窓口が全国85施設(全ての都道府県)に設置されています。万一接種後に重篤な有害事象が発生した場合は、予防接種法に基づく救済制度の申請が可能です。

 

 HPVワクチンは平成25年4月に予防接種法に基づき定期接種化されました。現在、自治体から接種を奨めるような積極的勧奨は中断されていますが、定期接種としての位置づけに変化はなく、公費助成による接種は可能です。詳しくは平成30年1月に厚生労働省がホームページに公開したリーフレットも参考にして下さい。

 

 WHOは平成27年12月の声明の中で、若い女性が本来予防し得るHPV関連がんのリスクにさらされている日本の状況を危惧し、安全で効果的なワクチンが使用されない日本の現状は、真に有害な結果になり得ると警告しています。先進国の中で我が国においてのみ将来多くの女性が、子宮頸がんで子宮を失ったり命を落としたりするという不利益を生じさせないよう、科学的見地に立ちHPVワクチン接種の積極的勧奨を再開し、子宮頸がんの予防および撲滅を目指していくべきと我々は考えています。

京都産婦人科医会理事、京都府医師会子宮がん検診員会委員長 藤田宏行

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